2026年4月11日のビットコイン(BTC)の価格・相場・動き・相場市況レポート

4月10日（金）の3月CPIはヘッドライン+3.3%・コア+2.6%（予想比−0.1%）という「ホット見出し・クール中身」の結果となり、ビットコイン(BTC)はCPI発表後に73,000ドルへと急騰しました。しかし週末にかけてイスラマバードでの米・イラン直接協議が合意なしに終了したことで71,500ドル台まで押し戻され、4月11日（土）は「CPI追い風」と「停戦交渉決裂」という相反する力の綱引きの中で推移しています。

ビットコイン(BTC) 相場解説（2026年4月11日）

ビットコイン(BTC)の注目ポイント

4月11日（土曜日）のビットコイン(BTC)は、複数の価格データが確認できています。Bankless Timesの価格データ（4月11日午前9時11分UTC）では72,395ドル（24時間高値72,889ドル・安値71,591ドル・前日比+0.495%）が記録されており、coindcxのデータでは73,714.07ドル（+1%・24時間）という数値も確認されています。前日4月10日金曜日の取引を振り返ると、Phemexの分析によると3月CPIのコアCPIが予想2.7%を下回る2.6%で着地した直後にビットコイン(BTC)は70,500ドルから72,400ドル超へと約2,000ドル急騰し、その後週末にかけて73,000〜73,700ドルの高値圏に上昇しました。FX Leadersの4月11日付記事では「BTC is trading at around $72,780 – up 1% in 24 hours and a whopping 9% over the past week」と報告されています。円建てでは約1,127万〜1,142万円（1ドル≒155円換算）となります。

24/7 Wall St.（4月11日）の分析は本日の相場を最もよく整理しています。「ビットコイン(BTC)はCPI発表後に73,000ドルへ達したが、週末のイスラマバード停戦交渉が合意なく終了したことで71,500ドルのサポートゾーンへ押し戻された」という流れです。同記事は「CPIのコアが予想以下だったことでFedの利上げリスクが除去され、CMEのFedWatchでは98%のトレーダーが4月28〜29日FOMCでの据え置きを予想」と分析しており、これがビットコイン(BTC)の下値を支えています。

ZUU Web3 竹原

「インフレ2年ぶりの高水準なのにBTCが上昇した」という今週の動きは、市場が「見出しの数字」ではなく「Fedが実際に動く根拠（コアCPI）」を正確に読んでいることを示しています。こういう日が、相場の本質を一番よく教えてくれます。

ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今週の相場をひと言で表すなら「CPIはBTCの味方になった、だが戦争はまだ終わっていない」という一週間でした。

4月6日の68,000ドルから4月10〜11日の73,000〜73,700ドルへの+8〜9%という今週の上昇は、「停戦ラリー（4月8日）」と「コアCPI予想比ミス（4月10日）」という二段ロケットによって実現しました。しかしイスラマバード会談の決裂が新たな下落リスクとして浮上しています。

本稿では価格動向・チャート概況、オンチェーンデータ（ETFフロー・戦時2分割市場・Strategyシグナル）、マクロ環境（CPI結果・Fed・Kevin Warsh・原油）、ファンダメンタルズ（CLARITY法・SEC円卓会議・Bitcoin 2026カンファレンス・週次ETF7億8,900万ドル）、地政学（イスラマバード会談決裂の詳細・4月22日停戦期限・IEA備蓄期限）の5角度から分析します。CoinDesk の4月11日付の重要な分析が示す「戦時のBTC市場は二分している——Strategy・ETFなどの機関投資家（買い手）とクジラ・中規模保有者・マイナー・ブータン（売り手または持ち高縮小）」という構造が今後を読む最重要フレームです。この二分市場の均衡が保たれる限り73,000ドル圏は維持されますが、売り手が優勢になれば65,000〜68,000ドルへの巻き戻しも排除できません。

ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況

4月11日時点のデータでは、Bankless Timesの4月11日午前9時11分（UTC）確認で72,395ドル（24時間高値72,889ドル・安値71,591ドル・前日比+0.495%）が記録されています。coindcxは73,714.07ドル（+1%）という数値を示しており、FX Leadersの4月11日付記事では72,780ドル（週次+9%）が確認されています。週次高値については、CryptoTickerが「73,000ドル超から71,500ドルに押し戻された」と報告しており、CoinDesk の最新データとも整合しています。4月10日の価格推移としては、Yahoo Financeが「4月10日早朝7時16分（ET）に72,139ドル」、FX Leadersが「CPI後に72,000ドル超」を確認しています。

チャート構造については、BeInCryptoが指摘した「カップ＆ハンドル形成」が依然として注目されています。ネックラインは73,238ドル（0.618フィボナッチ）であり、ここを日足終値で上抜けると78,383ドルへの実測上昇が発動するパターンです。一方で73,000〜73,500ドルに約60億ドルのショートクラスターが集積しており、この壁の突破に成功すれば強制買い戻しが加速しますが、3度目の失敗となれば戦時レンジの上半部（70,000〜73,000ドル）での膠着継続が濃厚です。

ZUU Web3 竹原

73,000ドルの壁を3度試みて3度失敗——それでも71,500ドルのサポートは割れていません。「壁を破れない」でも「底も割れない」という状況は、どちらに動くにも新しい情報が必要だというメッセージです。

ビットコイン(BTC)のオンチェーンデータ

本日最重要のオンチェーン分析はCoinDesk の4月11日付記事「ビットコイン(BTC)市場は二分している」です。同記事によると、6週間の戦時期間中にビットコイン(BTC)市場は「継続的な買い手（Strategy・米スポットBitcoin ETF・Morgan Stanley経由）」と「売り手または持ち高縮小グループ（クジラ・中規模保有者・マイナー・ブータン王国）」に明確に分かれています。Strategy・ETF・Morgan Stanleyという数えるほどの機関投資家が3月の買い支えを担う一方で、それ以外の多くは売却または撤退しているという構造です。

CoinDesk が指摘する「戦時市場の二分構造」の重要点として、スイス籍ETFが先週グローバルBTC ETPフロー2億2,400万ドルの70%（1億5,700万ドル）を占め、米国ETF単独では2,200万ドルに過ぎなかったという事実があります。しかし今週（4月7〜11日）は米国ETFだけで7億8,900万ドルを記録しており、米国機関投資家の参加姿勢が大きく転換したことが示されています。このCPI後の需要回帰が73,000ドル圏の維持を支える最大の構造的要因となっています。

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「指で数えられるほどの機関投資家だけが毎月BTCを買い続けている」——これが2026年のBTC市場の実態です。だからこそ、その機関投資家が買い止めたときのリスクは把握しておく必要があります。

出典：CoinDesk（戦時BTC市場の二分構造・4/11）、Cointribune（週次ETF$7.89億・BlackRock優位）、AInvest（CPI後ショート清算・ETF$3億5,800万流入）

ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動

4月10日に発表された3月CPI（消費者物価指数）の結果は、まさにPhemexが「60年ぶりの記録的なガソリン価格高騰にもかかわらずBTCが上昇した日」と表現したような展開でした。ヘッドラインCPIは前年比+3.3%（エネルギー指数+10.9%・ガソリン+21.2%が牽引）と2年ぶり最高水準に達しましたが、コアCPI（食品・エネルギー除く）は前年比+2.6%・月次+0.2%と、いずれも市場予想を0.1%下回りました。この「ホット見出し・クール中身」という組み合わせが市場を動かしました。

24/7 Wall St.が4月11日に分析したとおり、CMEのFedWatchツールでは98%のトレーダーが4月28〜29日FOMCでの据え置きを織り込んでおり、「利上げリスクがほぼ消えた」というシグナルがビットコイン(BTC)の押し上げ要因となっています。FX Leadersも「インフレ上昇は主にエネルギーコストによるものであり、コアCPIのわずかな緩和が利下げへの期待を維持している」と分析しています。4月28〜29日のFOMCが「Powell最後の会合」となる見通しで、5月15日にKevin Warsh氏が新Fed議長に就任します。Phemexの分析によると「Warsh氏はBitwise Asset Managementに個人投資を持ち、『若い世代の新しい金』としてのビットコイン(BTC)を支持している」という背景もあり、Warsh就任後の政策方針がビットコイン(BTC)の中期見通しを大きく左右するとみられています。

OECDの試算によると「原油が95ドル以上で維持されれば米国インフレは今年4.2%まで上昇しうる」とされており、4月22日に2週間の停戦が期限を迎えるまでに外交的解決が進まなければ、5月CPIはさらなる上振れリスクをはらんでいます。IEAの緊急備蓄放出とタンカー適用除外も4月19日前後に期限を迎えるため、今後2週間は原油価格の展開がビットコイン(BTC)の最大のマクロリスクとなります。

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「コアCPIが0.1%予想を下回っただけで2,000ドル上昇する」——これがFedとBTCの繋がりの深さを象徴しています。今後Warsh新議長がどんなシグナルを出すか、5月以降の最大の注目点のひとつです。

出典：24/7 Wall St.（CPI3.3%・コア2.6%・BTC73K・FedWatch98%・4/11）、Phemex（CPI→BTC伝達メカニズム・詳細分析）、FX Leaders（BTC$72K超・CPI詳細・4/11）、Phemex（Kevin Warsh・FOMC・Q2カタリスト）

ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ

本日のファンダメンタルズ面では、CoinDesk の4月11日付最新情報として「Strategy（旧MicroStrategy）が追加購入シグナルを発信」したことが最大の注目ポイントです。同記事によるとStrategyは「年間わずか2%のBTC価格上昇で全ての配当支払いをカバーできる」と公表しており、3月には採掘量の3倍に当たるビットコイン(BTC)を購入したにもかかわらず継続購入姿勢を維持しています。戦時市場においても機関投資家の最大の買い手が全力継続していることを示す重要なシグナルです。

規制面では来週月曜日（4月13日）の上院復会に続き、4月16日（木曜日）にSECがCLARITY法に関する公開円卓会議を開催します。CoinGapeによると「Kevin Warsh氏のFed議長就任承認公聴会も4月16日に設定されており」、この日は規制と金融政策の両面で最大の情報発信日となります。Phemexが分析するCLARITY法のBTCへの影響は「CFTC単独のスポット市場管轄権確立→ETF申請経路の一本化→新規機関投資家フローの加速」という好循環であり、JPMorganアナリストも「可決はH2 2026の市場急騰カタリストになりうる」と評価しています。Polymarketの2026年可決確率は4月段階で72%に上昇しています。

4月27〜29日にはBitcoin 2026カンファレンスがラスベガスで開催予定であり、ETFイシュアーからの重大発表や機関投資家の新規参入表明が相次ぐ可能性があります。またcoindcxの週次分析が示す「RSI約63・短期EMAを上方突破・MACDが正方向クロスへ向かいつつある」というテクニカル環境は、75,000ドルの次の試みに向けた下地を整えています。

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「Strategyが3月にマイナー生産量の3倍を買った」——この一文が示すのは、今や機関投資家がマイナーの売り圧力を完全に吸収するほどの規模で参入しているということです。市場の構造が静かに変わっています。

出典：CoinDesk（Strategy追加購入シグナル・4/11）、Phemex（CLARITY法の詳細・BTCへの影響）、Phemex（Q2カタリスト・Warsh公聴会・Bitcoin Conference）

ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢

本日の最大の地政学的ニュースは、TradingKeyの4月12日付速報が伝えたイスラマバード会談の決裂です。米国のJD.Vance副大統領がパキスタン・イスラマバードのSerena Hotelで行われた記者会見で「米・イランのイスラマバード協議は合意に至らず、双方の隔たりは依然として大きい」と表明し、帰国しました。3ラウンドの協議はいずれも進展なしに終わり、米国側が「ホルムズ海峡の先開通」を求めたのに対し、イラン側は「2026年第一四半期のエネルギー制裁の先行解除」を要求し、双方が最大限の主張を譲らない構図が確認されました。

CryptoTickerの分析では「停戦発表（4月7日）で5%上昇し73,000ドルに達した後、合意なしで71,500ドルのサポートゾーンに押し戻された。これは停戦ラリーが永続的な解決に基づかない一時的な上昇だったことを示す」と整理されています。24/7 Wall St.が4月11日に発した警告は明確です。「IEAの緊急備蓄放出とタンカー適用除外は4月19日前後に期限を迎え、停戦自体は4月22日に期限切れとなる。この前に外交的解決が進まなければ油価は再び100ドルを超え、BTCは65,000〜68,000ドルのレンジに戻るリスクがある」としています。

一方でCoinDesk の4月12日付の楽観的な分析も注目されます。「イスラマバード会談は失敗したが、地政学的な状況が改善し始めたことを示す複数のシグナル（ウクライナ・ロシア和平進展・NATO調停の活発化）がある。加えてETFフロー・マクロ指標・オンチェーン供給要因が87,000〜88,000ドルへの大幅上昇トリガーとして揃いつつある」という強気シナリオも提示されています。ただし同記事も「これはイスラマバード失敗後の一時的な地政学的リスクオフを経た後の話」という前置きを付けており、近期は71,000〜73,000ドルのレンジ内での消化期間が続くとみられます。

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「停戦期限（4月22日）まであと11日」——残り時間が刻々と減る中、外交チャンネルが活きているかどうかが市場の最大の関心事です。BTCにとって今週末からの2週間は、戦争が「終わるか続くか」という最初の本番局面です。

出典：24/7 Wall St.（停戦期限・IEA備蓄期限・シナリオ分析）、TradingKey（イスラマバード会談決裂・Vance発言詳細）、CryptoTicker（会談決裂後のBTC反落・ブル・トラップ分析）、CoinDesk（$88,000シナリオ・ETFフロー・戦後ポジション分析）

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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