4月19日(日曜日)のビットコイン(BTC)は、前日のイランによるホルムズ海峡再閉鎖を受けた巻き戻しで、76,000ドル前後で週末入りする展開となっています。短期的な天井と底を1週間のうちに経験した、激しい値動きが最大の特徴です。
ビットコイン(BTC) 相場解説(2026年4月19日)
ビットコイン(BTC)の注目ポイント
本日のビットコイン(BTC)は、76,000ドル近辺で神経質な推移となっています。4月17日にイランがホルムズ海峡の完全開放を宣言し、一時78,348ドルまで急騰しましたが、翌4月18日にイラン軍が同海峡を再び支配下に置いたと発表したことで、BTCは76,091ドル付近まで押し戻されました。
イラン軍は少なくとも1隻のタンカーに発砲し、20隻以上の船舶をUターンさせたと伝えられており、Brent原油価格は一時85ドルから94〜96ドルまで急反発しています。
ただし、週次ではBTCは+4.7%のプラスを維持しており、前日の急騰前の水準と比較すれば依然として2カ月ぶりの高値圏にとどまっています。米株市場は土日閉場のため、地政学ヘッドラインの評価はBTCがほぼ単独で担う週末となりました。
ZUU Web3 竹原ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解



このように考えられるのではないでしょうか。
本日の相場を読み解くうえで意識したい軸は、ホルムズ海峡をめぐる情勢の二転三転と、その間もBTCが維持している「週次レベルでのプラス」という構造です。地政学ヘッドラインで上下に大きく振られながらも、押し目では買いが入るという需給構造が続いています。
後述の価格動向セクションでは、76,000ドル前後のもみ合いと、上値73,000〜78,000ドル、下値72,000ドルという明確な攻防レベルを具体的な数値で確認していきます。オンチェーン項では、過去1週間で発生した約7.62億ドルの清算と、それでもなお続く機関投資家の買いを整理します。
マクロ項では原油価格の急反発と米株休場中のBTCの役割、ファンダメンタルズ項では週次10億ドル規模のETF流入とMorgan Stanley MSBTのAUM拡大をお伝えします。最後に地政学項では、4月22日の停戦期限までの注目点を整理します。
読者の皆さまには、「ヘッドラインに反応する短期トレーダー」と「週次で静かに買い増す機関投資家」という2つの視点を切り分けて眺めていただければと思います。
ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 現在価格(2026年4月19日) | 約76,091ドル(約1,160万円) | 海峡再閉鎖後に押し戻された水準 |
| 前日比 | +0.8%前後 | 値動きは神経質 |
| 週次騰落率 | +4.7% | 主要コインの中で相対的に底堅い |
| 週間高値 | 約78,348ドル | 4/17記録、2/4以来の高値 |
| 週間安値 | 約73,500ドル付近 | 週前半の押し目 |
| 直近30日レンジ | 約67,000〜78,348ドル | 約1.1万ドルの値幅 |
| 上値抵抗 | 76,000〜78,000ドル | 2/5以降のレジスタンス帯 |
| 次の抵抗 | 94,000ドル | 年初来始値、大きな節目 |
| 下値サポート | 72,000〜73,000ドル | 直近ロング清算の集中帯 |
| 50日移動平均 | 約71,700ドル | 上抜け維持中 |
| 200日移動平均 | 約87,519ドル | 長期線は依然として上値 |
| BTCドミナンス | 約57.3% | アルトよりBTCに資金集中継続 |
| 時価総額 | 約1.52兆ドル | 世界最大の仮想通貨資産 |
| 史上最高値 | 約126,198ドル | 2025年10月6日、現在-40% |
2026年4月19日時点のデータでは、BTC/USDは76,091ドル付近で推移していました。4月17日のホルムズ海峡開放宣言で78,348ドルまで急伸しましたが、翌18日の再閉鎖ニュースを受けて週末には76,000ドル台へ押し戻されています。
日本円換算では、2026年4月19日時点で約1,160万円付近となり、週次ベースでは約+55万円のプラスを維持しています。
テクニカル面では、50日移動平均線(71,700ドル)を上抜けた状態を維持しており、日足のチャート構造は依然として強気寄りです。ただし、76,000〜78,000ドル圏は2月5日の大幅下落以降何度も跳ね返されてきた重要レジスタンスであり、ここをしっかり固められるかが翌週以降の焦点となります。
分析会社Bitunixによれば、BTCは足元で「75,000ドル上方の抵抗と、72,000ドル近辺のサポート」という明確なレンジ内で推移しているとのことです。



出典:CoinDesk
ビットコイン(BTC)のオンチェーンデータ
過去24時間のオンチェーンデータは、ショートポジションの大規模な焼き切りと、そこからの巻き戻しを物語っています。4月17〜18日にかけて仮想通貨市場全体で約7.62億ドルの清算が発生し、168,336人のトレーダーが影響を受けました。
そのうち約5.93億ドルがショート清算で、BTCだけで約3.82億ドル、ETHで約1.67億ドルを占めました。過去数週間にわたって維持されていたファンディングレートのマイナス圏(ショート優勢)が、一気に解消された形です。
| 指標 | 数値 | 前日比・補足 |
|---|---|---|
| 24時間清算総額(仮想通貨全体) | 約7.62億ドル | 168,336人が影響 |
| うちショート清算 | 約5.93億ドル | 2026年最大規模のショートスクイーズ |
| BTCショート清算額 | 約3.82億ドル | BTCが市場を主導 |
| BTC週次ETF流入(〜4/17) | 約10億ドル | 2026年1月以来の最高水準 |
| BlackRock IBIT保有BTC | 約77.3万BTC | 単日最大2.84億ドル流入(4/17) |
| ファンディングレート | プラス圏に転換 | 46日連続マイナスが解消 |
特筆すべきは、ETF資金フローの強さです。CoinCentralによれば、スポットBTC ETFは直近1週間で約10億ドルの流入を記録し、2026年1月以来の最高水準となりました。BlackRockのIBITの保有BTCは77.3万枚を超え、4月17日単日では2.84億ドルの流入を記録しています。
地政学ヘッドラインで価格が揺さぶられる一方で、機関投資家の長期積み増しは着実に進んでいる構造が、週末相場の下値を支えていると見られます。



出典:CoinCentral
ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動
マクロ環境は、週末に向けて目まぐるしく変化しました。4月17日のホルムズ開放宣言でBrent原油は約10%急落し85.90ドルまで下落したものの、翌18日のイラン再閉鎖を受けて94〜96ドルへ急反発、WTIも90ドル手前まで戻しました。
米株市場は週末閉場のため、週明けの月曜日まで正式な反応は留保された状態ですが、先物市場ではS&P500が小幅プラスで推移しており、前日の最高値7,143ポイント付近を維持しています。
金利面では、米国10年債利回りが4月17日に4.24%まで低下しており、4月29日のFOMCに向けてFRBの利下げシナリオに対する期待がなお残っている状況です。リスクオンとリスクオフが同じ週末に同居する、極めて読みにくいマクロ環境となっています。



ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ
ビットコイン(BTC)のファンダメンタル材料は、引き続き堅調です。CoinCentralによれば、スポットBTC ETFは直近1週間で約10億ドルの純流入を記録し、2026年1月以来の最高水準となりました。
また、Morgan Stanleyが4月上旬にローンチしたビットコイン・トラスト(MSBT)は、ローンチからわずか6営業日で運用資産1.2億ドルを突破しました。市場最安水準の0.14%という低手数料を武器に、同行の財務アドバイザー経由の資金流入を取り込みつつあります。
加えて、CoinDeskは大手アルミニウムメーカーのAlcoaが、ニューヨーク州の稼働停止中の製錬所をビットコインマイニング企業NYDIGに売却する交渉を進めていると報じました。エネルギー集約型産業がBTCマイニングに転用されるという、新たな構造変化のシグナルとなっています。
また、Strategy(旧MicroStrategy)は優先株STRCの配当を隔月化することで、継続的なBTC購入とボラティリティ抑制の両立を図ると発表しました。継続的な機関投資家の買い需要は、足元の地政学不安にも関わらず揺らいでいません。



出典:CoinDesk
ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢
本日の相場を大きく動かしているのは、イランのホルムズ海峡をめぐる外交上の動きです。4月17日、イランのアラグチ外相がホルムズ海峡の完全開放を宣言し、BTCは78,348ドルまで急騰しましたが、翌18日にはイラン国営通信Nourが「海峡は再び軍による厳格な管理下に戻った」と報道しました。
Bloombergによれば、少なくとも1隻のスーパータンカーがイラン軍の無線指示を受けて引き返し、他のタンカー所有者も同様の通信を受けたと証言しています。Brent原油は再び94〜96ドルへ反発し、地政学プレミアムが再び乗る形となっています。
また、Polymarketでは「ホルムズ海峡が4月末までに正常化する確率」が28%まで低下しており、当面は海峡の部分閉鎖が続くとのシナリオが市場のベースケースとなっています。一方で、「6月末までの正常化」は81%の確率で織り込まれており、中長期的な外交解決への期待は残っています。
現行の停戦期限は4月22日で、Pakistanを仲介役とする米イラン協議は続く見込みですが、正式な交渉日程は未定です。4月22日までのヘッドライン次第で、BTC相場はさらに大きく揺れる可能性があります。



当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)
竹原 壮起(たけはら まさき)
株式会社NET MONEY 代表取締役
慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。
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