2026年4月6日のビットコイン(BTC)の価格・相場・動き・相場市況レポート

イースター明けの4月6日月曜日、米国とイランの停戦交渉をめぐるAxiosの報道をきっかけにビットコイン(BTC)が急反発し、約1週間ぶりに6万9,000ドル台を回復しました。ショートポジションの大規模な踏み上げが相場をさらに押し上げており、停戦の行方が引き続き最大の注目点となっています。

ビットコイン(BTC) 相場解説（2026年4月6日）

ビットコイン(BTC)の注目ポイント

本日のビットコイン(BTC)の最大の注目点は、米国とイランの45日間停戦交渉をAxiosが報道したことで火がついた急騰劇です。イースター休暇明けのアジア時間早朝から買いが殺到し、価格は一時6万9,000ドル台を突破しました。

この上昇の裏側では、先週から積み上げられていた大規模なショートポジションが一気に踏み上げられました。過去24時間の先物清算額は合計2億7,380万ドルに達し、そのうちショートの清算が1億9,670万ドルとロングの約3倍に上りました。相場の主役は停戦ニュースだったとも言えますが、それを増幅させた「構造的な踏み上げ」の存在は見逃せません。

ただし、停戦交渉の実現可能性には市場は懐疑的です。予測市場Polymarketでは4月7日中の停戦成立の確率をわずか4%と示しており、今後のトランプ政権の発言や実際の交渉進展次第で相場が大きく揺れる可能性があります。

ZUU Web3 竹原

停戦ニュースと踏み上げが重なった典型的な「材料+需給」の急騰です。ただ予測市場は実現をほぼ織り込んでいない点に注目しておきたいですね。

ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解

ZUU Web3 竹原

今日のビットコイン(BTC)は”停戦ニュースに踊らされる相場”の縮図です。

今回の急騰は果たして「トレンド転換の始まり」でしょうか、それとも「過剰なショートが引き起こした一時的な揺り戻し」に過ぎないのでしょうか。

本稿では価格動向・チャート概況、マクロ環境、そしてファンダメンタルズの3つの視点でその問いに迫ります。価格面では6万6,000〜7万3,000ドルの「戦時レンジ」がいまだ維持されており、今回の上昇も依然このレンジの内側に留まっています。マクロ面では石油価格と金利動向がビットコイン(BTC)の重しとなっており、中東情勢の一語一句がマーケットを動かす構図が続いています。

ファンダメンタルズ面では、モルガン・スタンレーが手数料14ベーシスポイントという業界最安値水準でのビットコインETF（MSBT）上場を申請中という強力な機関投資家需要の底流があります。また米SECはCLARITY法に関する公開円卓会議を4月16日に予定しており、規制明確化への期待が中期的な下値を支えているともみられます。

短期の鍵は「今週のトランプ発言」と「停戦交渉の進展の有無」です。上値は7万1,500ドル・8万1,200ドルが抵抗帯として意識されており、下値は6万6,000〜6万4,000ドルのサポート帯が焦点になりそうです。

ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況

日本時間4月6日午前12時14分時点のデータでは、ビットコイン(BTC)は1BTC＝約1,105万1,390円（約69,320ドル）で推移していました。過去24時間の変動率は約＋3.03%となっています。

同日の24時間レンジは66,634ドル〜69,350ドルと約2,700ドルの値幅となっており、イースター休暇明けのアジア早朝セッションに急騰が発生しました。直近7日間の円建て高値は約1,136万6,144円、安値は約1,057万4,697円で、週足での値幅は約78万円に達しました。

チャート面では、2月末のイラン紛争開始以降続く「6万5,000〜7万3,000ドル」の戦時レンジがいまだ上抜けできていない状況です。次の主要な上値抵抗として7万1,500ドル（オンチェーン実現価格に基づく下方バンド）と8万1,200ドルが意識されており、本格的なトレンド転換には少なくとも7万1,500ドルを日足終値で突破することが必要とみられます。一方、下値サポートは50日移動平均線の6万7,448ドル付近、さらに6万6,000〜6万4,000ドルの強いサポート帯が控えています。

恐怖・強欲指数（Fear & Greed Index）は5月上旬に76を記録した「強欲」ピークから大きく低下し、直近では9〜14の「極度の恐怖」圏に約1カ月以上固定されています。過去の事例ではこのような持続的な低水準は最終的に逆張りのシグナルとなることが多いとされていますが、今回は実際の価格崩落を伴っていない異例の状況が続いています。

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今の価格帯は「嫌われながらも崩れない」ゾーンとも言えます。極度の恐怖の中で底を形成している可能性も排除できません。

ビットコイン(BTC)のオンチェーンデータ

本日の急騰を支えたのは先物市場における大規模なショート踏み上げです。Coinglass のデータによると、過去24時間の先物清算総額は2億7,381万ドルに達し、ショート清算が1億9,653万ドル・ロング清算が7,658万ドルと、ショートとロングの比率が約3対1となりました。最大の単一清算はBinanceにおける1,017万ドルのETH-USDTショートでした。

一方でCoinDesk分析によると、1,000〜10,000BTCを保有するクジラ層は過去1年で約18万8,000BTCを放出し、30日間の見かけ需要は約マイナス6万3,000BTCと深い需要不足を示しています。機関投資家がETFを通じて3月に約5万BTCを吸収しているものの、クジラの配分圧力を全て吸収しきれていない構図が続いています。

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急騰の主因が「新規買い」よりも「ショートの強制決済」という点は重要です。持続的な上昇にはオーガニックな買い需要の拡大が必要になってきます。

出典：CoinDesk、Blockhead

ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動

2026年のビットコイン(BTC)はナスダック100との相関係数が0.75〜0.85に達しており、高ベータのテクノロジー株プロキシとして動く傾向が鮮明になっています。本日の急騰も停戦報道を受けてS&P500先物が上昇したのと歩調を合わせており、リスク資産全般が連動した格好です。

エネルギー市場との関係も重要です。イラン紛争勃発後、ホルムズ海峡の通過船舶量は90%超の減少となっており、ブレント原油は2008年以来となる1バレル120ドル台を記録しました。原油高はインフレ期待を押し上げ、米連邦準備理事会（Fed）による利下げ期待を後退させるため、ビットコイン(BTC)にとって逆風となっています。先物市場では2026年中にFedが利下げではなく利上げを行う確率を70%程度と織り込み始めているとの試算もあります。

また、国際エネルギー機関（IEA）が放出した緊急石油備蓄4億バレルが4月中旬頃に枯渇するとみられており、市場は「第2の石油ショック」への警戒を強めています。IEAのファティ・ビロール長官は「4月は石油が届かない可能性がある」と発言しており、仮に原油が150ドル超に到達した場合、利下げが完全に消えビットコイン(BTC)の6万ドルサポートが改めて試される展開も想定されています。

米10年国債利回りは4.31%台で高止まりしており、ドル指数も底堅い動きを見せています。テザー（USDT）のドミナンス（シェア）が再び上昇基調に転じている点も、市場参加者が安全資産への逃避姿勢を強めていることを示唆しています。

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石油備蓄の枯渇タイミングと停戦交渉の進展、この2つが今後数週間でビットコイン(BTC)の値動きを左右する最大のマクロ要因になりそうです。

出典：24/7 Wall St.、CoinDesk（Crypto Daybook Americas）

ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ

機関投資家参入の面では、モルガン・スタンレーが自社名義のスポットビットコインETF（ティッカー：MSBT）をニューヨーク証券取引所（NYSE Arca）に上場申請中です。手数料は年率14ベーシスポイントと業界最安値水準を狙った設定で、1万5,000人以上のアドバイザーと6.2兆ドルの運用資産への窓口となる可能性があります。Crowdfund Insiderによると、NYSEが上場承認通知を発行済みであり、SEC最終承認が通れば数日〜数週間内に取引開始となる見込みとされています。

規制面では、SEC（証券取引委員会）が4月16日にCLARITY法に関する公開円卓会議を開催する予定です。CLARITY法は暗号資産の監督権限をSECとCFTC（商品先物取引委員会）の間で明確に分配する画期的な市場構造法案です。3月17日にはSECとCFTCが共同解釈通知を発出し、ビットコイン(BTC)・イーサリアム(ETH)・ソラナ(SOL)・リップル(XRP)など16資産を「デジタルコモディティ（商品）」と正式に分類したことも記憶に新しいところです。

ただし、上院での法案審議は現在暗礁に乗り上げており、ステーブルコインの利回り規定をめぐる四つ巴の対立が続いています。上院は4月13日に通常審議を再開する予定で、4月下旬の委員会マークアップ（採決審議）開催が目指されています。Polymarketは2026年中の同法成立を72%と予測しており、実現すれば機関投資家資金の大規模流入につながるとみられています。

また、3月の現物ビットコインETFへの月間純流入額は約25億ドルに達し、記録的な水準でした。BlackRockのIBITはETF全体の上位2%に入る年初来流入額を記録しています。3月には金ETFから約90億ドルが流出しており、一部の資金がビットコイン(BTC)へのローテーションを始めているとの見方もあります。

ZUU Web3 竹原

モルガン・スタンレーのETFが承認・上場されれば、機関投資家層へのアクセス窓口が一気に拡大します。規制動向と合わせて、中期的な需給改善の重要なカギとなりそうです。

出典：CoinDesk、Crowdfund Insider、CoinMarketCap、Elliptic

ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢

2月28日に始まった米・イラン軍事衝突は約5週間が経過し、ビットコイン(BTC)の値動きを直接的に支配する最大の地政学変数となっています。ホルムズ海峡の通過船舶量は90〜95%超の急減となっており、世界の石油供給量の約20%が事実上封鎖されている状態です。

本日の相場急騰の直接的なきっかけは、Axiosが報じた「米国・イラン・地域仲介国が45日間の停戦条件を協議している」というニュースでした。同報道は4つの関係筋の情報に基づくものとされており、停戦後に恒久的な終戦に向けた交渉を行うという2段階の枠組みが伝えられました。さらに複数の船舶がホルムズ海峡を通過したとの報告も市場のリスクオン心理を後押ししました。

ただし市場の懐疑論は根強いです。Polymarketの4月7日中の停戦成立確率は4%（先週の12%から急落）、4月30日まででも27%（先週40%）と、予測市場は長期紛争を基本シナリオとして織り込んでいます。トランプ大統領は交渉報道と並行して、火曜日夕方までにホルムズ海峡を開放しなければイランのインフラを攻撃すると述べており、停戦実現への道筋はいまだ不透明です。

4月中旬には国際エネルギー機関（IEA）の緊急石油備蓄が枯渇するとみられており、その段階で停戦が実現していなければ原油価格が1バレル120〜150ドルに達する可能性があります。これは利下げ期待を完全に消滅させ、ビットコイン(BTC)の底値サポートを改めて試す展開につながりかねないとみられます。

ZUU Web3 竹原

今の相場は「停戦の確率」を毎日値付けしている状態です。一つのニュースで2,700ドルも動く相場環境を念頭に置きながら、情報のアップデートを丁寧に追っていくことが大切かもしれません。

出典：CoinDesk、Blockhead、24/7 Wall St.

竹原 壮起（たけはら まさき）

株式会社NET MONEY 代表取締役

慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。

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配信:ZUU Web3

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