4月10日(金曜日)、ビットコイン(BTC)は日本時間早朝にInvesting.comで72,159ドル(+1.6%)を記録して週次+7.3%のゲインで週を終えようとしていましたが、同日午後8時30分(東部時間)発表の3月CPI——戦争開始後初の「リアルタイム・インフレデータ」——と、週末のイスラマバード米・イラン直接協議という2つのビッグイベントが今日の相場の行方を握っています。
ビットコイン(BTC) 相場解説(2026年4月10日)
ビットコイン(BTC)の注目ポイント
本日4月10日のビットコイン(BTC)最大の注目点は「戦争開始後初の3月CPI」の結果です。Investing.comによると日本時間4月10日午前2時54分(東部時間午前6時5分)時点でビットコイン(BTC)は72,159.1ドル(前日比+1.6%)で推移し、週次+7.3%のゲインを維持しています。Ethereum(ETH)が同時間帯で2,184.32ドル(+0.1%)、XRPが1.3411ドル(+0.6%)という推移と比べ、ビットコイン(BTC)が本日も他銘柄をアウトパフォームしています。
CoinDesk の4月9日午後4時6分(東部時間)の報告では、ネタニヤフ首相のレバノン停戦協議開始指示をきっかけにビットコイン(BTC)が+3%で72,300ドルに達したことが確認されています。この上昇は当日の安値70,500ドルからの反転であり、PCE(個人消費支出)インフレデータが予想通りの数値だったことで71,200ドルまで回復していた流れにネタニヤフ発言が重なって加速したものです。ビットコイン(BTC)はiShares Expanded Tech-Software ETF(IGV)が過去30日で−12%下落した一方で+9%上昇しており、両者の20日相関係数は0.34まで低下し「ソフトウェア株との乖離」が鮮明になっています。
CoinDeskによると、これで「73,000ドルを3度試みて突破できていない」という状況は依然継続しています。同媒体は「75,000ドルを突破するまでは真の強気相場に入ったとは言えない」と分析しており、本日のCPI次第でその壁を試すシナリオが視野に入っています。
ZUU Web3 竹原ビットコイン(BTC)に関するZUU Web3の見解



イラン戦争勃発(2月28日)から6週間、ビットコイン(BTC)は65,000〜73,000ドルという戦時レンジに閉じ込められてきました。そして今日4月10日、その閉塞を打ち破る——あるいは固定化する——最初のマクロカタリストが発射されます。
本稿では価格動向・チャート概況、マクロ環境(CPI3シナリオ・Fed・原油)、ファンダメンタルズ(MSBT・ETFフロー・4月税申告・CryptoQuantデータ)、地政学(イスラマバード会談・ネタニヤフ発言・停戦の現状)の4角度から分析します。市場が注目するのはCPI本体よりも「コアCPI」の数値です。BeiinCryptoとcryptonnews.netが分析するとおり、コアCPIが月次0.4%以上で着地すれば「2026年中の利下げは事実上なし」というシグナルとなり、ビットコイン(BTC)は70,000ドルのサポートを失いかねません。一方でコアが予想(0.3%)以下に収まれば、74,000ドルへの突破が射程に入ります。週末のイスラマバード会談の結果とあわせ、今週末から来週にかけての値動きはこれまでの6週間で最もインパクトの大きい局面になるとみられます。
ビットコイン(BTC)の価格動向・チャート概況
4月10日時点のデータでは、Investing.comの日本時間4月10日午前2時54分(東部時間4月10日午前6時5分)の確認で72,159.1ドル(前日比+1.6%)が記録されています。CoinDesk の4月9日午後4時6分(東部時間)データでは72,300ドル(+2%・24時間)というデータも確認されており、70,500〜72,300ドルというレンジで推移しています。円建てでは約1,117万〜1,120万円前後(1ドル≒155円換算)となります。週次では7.3%のゲインとなっており、4月1日の68,000ドル付近からの回復が継続しています。
チャート構造については、CoinDeskが継続して報じるとおり「73,000ドルを3回試みて3回とも上抜けに失敗している」パターンが維持されています。この水準には約60億ドル規模のショートポジションが集積していると分析されており、突破できれば強制買い戻しを伴う急騰となる反面、再度反落すれば戦時レンジの上半部(70,000〜73,000ドル)での膠着が続く展開が想定されます。70,000ドルのサポートは戦時レンジの折り返し点として重要であり、CoinMarketCapの価格分析では「70,036ドルを維持できるかどうかが短期方向性を決める」と分析されています。
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 現在価格(4/10早朝) | 約1,117万円(約$72,159) | 前日比+1.6%・CPI前の期待感を反映(Investing.com) |
| 4/9 日中高値 | $72,300 | ネタニヤフ発言後+3%・CoinDesk確認 |
| 4/9 日中安値 | $70,500 | 停戦ほころびと原油反発で一時下落 |
| 週次リターン(4/10時点) | +7.3% | 4/1の約$68,000からの回復(Investing.com) |
| 戦時レンジ(6週間継続) | $65,000〜$73,000 | 4/8に$72,738高値・3度目の上抜け失敗 |
| 主要上値抵抗 | $73,000〜$73,500 / $74,000 / $75,000 | ショートクラスター(約$60億)・CPI後の突破可否が焦点 |
| 50日SMA | 約$70,484 | ボリンジャーバンド中間線・強気判断の最終防衛線 |
| 主要下値サポート | $70,036〜$70,000 / $68,400 / $65,000 | 戦時レンジの中間・下半部への転落リスク水準 |
| 24時間出来高 | 前日比でやや縮小傾向 | CPI待ち・インプライドボラティリティは1月来最低 |
| 時価総額 | 約$1.42兆(推計) | 週次+7.3%を反映 |
| 史上最高値 | $126,198.07 | 2025年10月(現価格から約43%下方) |



ビットコイン(BTC)のオンチェーンデータ
4月6日に記録されたスポットBitcoin ETFへの4億7,100万ドルの純流入は、CoinMarketCapの価格分析によるとBlackRockのIBITが1億8,189万ドルをリードした2026年最大規模の単日ETFフローです(年初来6位)。これは停戦ラリーと機関投資家の「押し目買い」が重なった結果であり、BeInCryptoのデータによると3月の1か月間でスポットETFは合計約50,000 BTCを吸収しており、2025年10月以来最高月次ペースとなっています。
| 指標 | 数値(4月10日周辺) | 備考 |
|---|---|---|
| スポットBTC ETF純流入(4/6) | $4億7,100万 | 年初来6位・BlackRock IBIT主導(SoSoValue) |
| ETF月次吸収量(3月) | 約50,000 BTC | 2025年10月以来最高ペース(BeInCrypto) |
| MSBT(Morgan Stanley)初日流入 | $3,400万・160万株超取引 | ETF史上トップ1%の滑り出し(Eric Balchunas) |
| 含み益保有比率 | 59% | 歴史的平均75%から乖離・「蓄積フェーズ」シグナル(CryptoQuant・Darkfost) |
| 4/8 清算総額 | $5億9,500万(うちショート$4億2,700万) | 停戦ラリー時の強制決済・短期ポジション整理完了 |
| $73,000〜$73,500のショートクラスター | 約$60億 | 突破時の強制買い戻し爆発リスク(CoinDesk分析) |
| 4月15日 米国税申告期限 | − | 大規模含み益保有者の利確売り圧力が5日以内に顕在化リスク |
CryptoQuantアナリストのDarkfost氏が指摘する「供給の59%のみが含み益」というデータは、歴史的な「蓄積フェーズ」のシグナルです。過去のサイクルでは、この水準から強い上昇が始まることが多く、「現在は売りより買い蓄積の局面」という分析が複数の機関投資家サイドからも支持されています。一方で4月15日の米国税申告期限まで残り5日、2024〜2025年に大きな含み益を抱えたBTC保有者による利確売りが短期的な下押し圧力になる可能性はこの期間を通じて継続します。



出典:CoinMarketCap(ETFフロー・価格分析)、BeInCrypto(3月ETF吸収量・Fedマクロ分析)、cryptonews.net(CPI3シナリオ・Darkfostオンチェーン分析)
ビットコイン(BTC)とマクロ環境との連動
本日最大の関心事は日本時間4月10日午後9時30分(東部時間午前8時30分)に発表される3月CPI(消費者物価指数)です。これはイラン戦争開始(2月28日)後のエネルギー価格急騰を初めて完全に反映する「戦時初インフレデータ」です。CoinDesk の10x Research・Markus Thielen氏は「ビットコイン(BTC)市場はCPIに対して±2.5%の動きしか織り込んでいない」と述べる一方、Nexoアナリスト・Iliya Kalchev氏はCoinDesk で「ソフトなCPIなら利下げ議論が再開し上昇、ホットなCPIなら高金利固定化で下落という非対称リスクがある」と警告しています。
市場コンセンサス予想はヘッドラインCPI前年比+3.3〜3.4%(2月の+2.4%から急上昇)、コアCPI前年比+2.7%・月次+0.3%です。ClevelandFedのナウキャストは月次+0.84%という強い数値を示しており、米国のガソリン価格が3月に全国平均で1ガロン4ドルを超えて2022年8月以来の高水準に達したことが押し上げ要因です。cryptonews.netが整理した3シナリオは本日の相場を読む上で最も参照価値が高く、①ホットCPI(3.5%超):70,000ドルサポートを失い68,400ドルへ下落リスク、②予想通り(3.3%):現レンジ内での推移・4月28〜29日FOMCを待つ展開、③ソフトCPI(3.0%未満):利下げ期待再浮上・74,000ドルが即時ターゲット、という構図です。
マクロ背景として、CoinCentralが伝えた4月9日のFed発表では、Q4 GDP成長率が年率0.5%に下方修正されており「スタグフレーション」への警戒が高まっています。また24/7 Wall St.の分析によると、Fedは3月18日のFOMCで政策金利を3.50〜3.75%で据え置き、年内1回の利下げを示唆するドットプロットを維持していますが、原油高が続く限り実現可能性は低いとみられています。



出典:CoinDesk(CPI・Markus Thielen・Nexo分析)、cryptonews.net(CPI3シナリオ・上下目標値)、CoinCentral(PCEデータ・ネタニヤフ発言・GDP修正)、BeInCrypto(Fed政策・Fedドットプロット・CPI影響分析)
ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ
4月9日に大きな注目を集めたのはMorgan StanleyのビットコインETF「MSBT」の初日パフォーマンスです。CoinDeskによると初日に3,400万ドル・160万株超の取引を記録し、ETFアナリストのEric Balchunas氏は「ETF史上トップ1%の滑り出し」と評価しています。Balchunas氏の第1年AUM予測は50億ドルであり、これが実現すればBlackRock IBITに続く2つ目の超大型機関BTCビークルとして市場構造を変える可能性があります。
規制面では4月13日(月曜日)に米上院が復会し、CLARITY法の銀行委員会マークアップが4月後半に予定されています。CoinMarketCapの予測分析によると「4月16日にSECがCLARITY法に関する公開円卓会議を開催予定であり、議員が行動する前に規制当局がどの方向に傾いているかを示す先行指標になる」としています。ビットコイン(BTC)にとってCLARITY法は直接的なカタリストとなり得、通過確定なら機関投資家の参入拡大が予想されています。
4月の季節性データとしては、24/7 Wall St.が確認した「過去13年間でビットコイン(BTC)が4月にプラスで終えた回数は9回(勝率69%)・平均リターン+10.7%・中央値+7.1%」というデータが参考になります。ただし同媒体は「今年の4月はこれまでのどの年よりも多くの逆風要因を抱えており、歴史的な勝率を単純に当てはめるべきではない」と慎重な評価をしています。税申告期限(4月15日)も残り5日に迫っており、2024〜2025年にBTCで大きな利益を得た投資家の利確売りが断続的に続くリスクも残っています。



出典:CoinDesk(MSBT初日・ネタニヤフ発言)、24/7 Wall St.(4月季節性・税申告・シナリオ分析)、CoinMarketCap(CLARITY法・SEC円卓会議)
ビットコイン(BTC)と地政学・国際情勢
本日の地政学的焦点は二重構造です。第一に「停戦がまだ生きているかどうか」、第二に「今週末のイスラマバード会談で本格的な和平交渉が始まるかどうか」です。CoinDesk によると4月9日午後4時6分(東部時間)にネタニヤフ首相がレバノン・ヒズボラの武装解除に向けた停戦協議をキャビネットに指示したことで、ビットコイン(BTC)は3%急騰し72,300ドルに達しました。同時にWTI原油は103ドル付近から98.60ドルへ反落しており、「地政学緩和→原油下落→インフレ期待低下→リスクオン」という連鎖が働きました。
Investing.comの4月10日早朝報告では「市場は週末のパキスタン・イスラマバードでの米・イラン直接協議に慎重な楽観論を持ちながら上昇しているが、CPI前の警戒感もある」と分析されています。coindoo.comが整理したシナリオでは「イスラマバード会談が成功しCPIもソフトなら、ビットコイン(BTC)は72,000ドル以上を維持し74,000ドルへの試みが可能になる。会談が崩壊しCPIもホットなら、スタグフレーション懸念で65,000ドルへの下落リスクが生じる」と分析されており、今週末がここ数週間で最も重要な地政学の分岐点となっています。
現時点での停戦の状況としては、ホルムズ海峡は依然として実質的に閉鎖に近い状態が続いており(石油タンカーの通過はほぼゼロ)、Investing.comによると「イランは核活動停止というワシントンのレッドラインを依然として拒絶しており、米・イランは停戦条件について根本的な対立を抱えている」という状況です。ビットコイン(BTC)がイラン紛争開始以降にソフトウェア株に対して+21ポイントもアウトパフォームしているのは「有事のBTC」という新たな評価が市場に浸透しつつあることを示しており、停戦が本格化した場合のアップサイドは一層大きくなるとみられます。



出典:CoinDesk(ネタニヤフ発言・BTC+3%・原油反落)、Investing.com(4/10早朝BTC$72,159・イスラマバード会談)、coindoo.com(会談×CPIシナリオ分析)
当記事管理者 株式会社NET MONEY 代表取締役 竹原 壮起(たけはら まさき)
竹原 壮起(たけはら まさき)
株式会社NET MONEY 代表取締役
慶應義塾大学経済学部卒業後、2021年に株式会社ZUUへ入社。金融Webメディア「NET MONEY」をはじめとする複数メディアの立ち上げと運営に携わる。2024年よりメディア事業部を管掌。2025年1月、株式会社ZUU、株式会社FUNDiT、株式会社Macbee Planetの合弁会社として株式会社NET MONEYを設立、取締役に就任。同年10月に代表取締役に就任し、現在に至る。
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(※2023年1月31日に株式会社AWZから商号変更)
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